ここが知りたいREACH規則

REACH規則第57条の判断基準に適合する、発がん性、変異原性、生殖毒性、PBT、vPvBなどの物質の中から特定される認可対象候補リスト（Candidate List）の物質（SVHC）から附属書XIVに収載された物質が認可対象物質となります。
　これら認可対象物質も含めてSVHCは、REACH規則第33条の規定に従い、成形品に0.1重量％を超えて認可対象物質が含まれる場合には、以下の情報を伝達することが必要（生産量/輸入量に関係なく）です。

1. 成形品の受給者に少なくとも物質の名前を含む、安全に使用ができる十分な情報を提供しなければならない。
2. 成形品の供給者は消費者からの要求に対して、少なくとも物質の名前を含む、安全に使用できる十分な情報提供をしなければならない。関連情報は無料で、要求があってから45日以内に提供しなければならない。

ここでは、安全に使用ができる十分な情報、ということだけが規定されており、具体的にどのような様式で、どのような情報を提供するか、までは規定されていません。

2011年4月に発行されましたREACHガイダンス「Guidance on requirements for substances in articles」（成形品に含まれる物質に関する要求事項についてのガイダンス）のVersion 2の「4.3.1. Communicating information according to Article 33」の中で、提供する情報については、以下のように説明されています。

（1）情報伝達の形式

REACH規則としては、情報伝達のための様式は決められていず、以下のような方法が例示されています。

（2）情報伝達の必須の項目

伝達すべき必須項目としては、少なくとも物質名を伝えるとされており、その他は具体的な項目は明記されていません。
　参考になる情報としては、2008年に発行された「成形品に含まれる物質に関する要求事項についてのガイダンス」のVersion1の「8.9節　第33条に従った情報の提供」では、三酸化二砒素をモデルに、以下の物質名、安全な取扱いに関する情報等の伝達項目の記載がありました。

【伝達項目の記載例】
　物質名：三酸化二砒素
　安全な取り扱いに関する情報：

その他の項目として、CAS番号、登録番号、分類及びSVHCの特性、成形品中の濃度があげられていました。

「安全に使用ができる十分な情報」はSVHCの種類や使用方法や、ばく露やリスクなども考慮し、川下企業や消費者から要求があった場合は、適切に対応されることが必要と考えます。